みんなで創る 投稿型広域学校新聞

　18日、県教委から第２回進路希望調査が発表された。定員削減が実施された8校の倍率は本紙が夏の段階で予測した数値とほぼ同じような推移をしていることが分かった。

　ただ、細かくデータを読み解いていくと、10月段階ではほぼ平年並みの志望性向を示していたが、各高校により昨年とは異なる志望性向を示す高校も出てきた。

　※表中（G)が本紙の出した予測値。

　みんなの学校新聞では12月調査が発表される前に、定員削減が実施される自治体の去年の中学３年生と今年の中学3年生の人口の減少率を調査し、仮に昨年度と同じ程度の志願者が集まった場合、定員削減が実施された場合にどのような数字が出るかシミュレーションを行った。

　表中（B)の志望者数は昨年同時期の調査の数字を入れたもの。（E)は（B）に人口減少率を加味してはじき出した予測値。この予測値をもとに、昨年と同じ定員だった場合の今年の予測倍率が（F）、定員削減が実施された場合の今年の予測値が（G）である。

　定員削減が実施されたことにより、受験生の志望マインドが弱気になっていると仮定するならば、（E）の数値が下がり、結果として実際の倍率（H）はもう少し低めの数値が出るはずだ。

　この前提を基に学校別に分析を試みる。

◆高崎高校

　予測値1.59に対して、12月調査の倍率は1.57。ライバル・前橋高校の志望者に比べ、定員削減のあおりを受けて昨年よりも離脱率が増加した。増減率で見ても、過去５年で93.5%が、今年は92.9％。わずかではあるが、別の高校に切り替えた層は昨年より多い割合だ。1.57という倍率自体が、過去５年平均の1.44よりもだいぶ高い。高崎高校の入試は厳しい戦いが強いられそうだ。後期に向けて、高崎高校の場合、12月調査に比べ跳ね上がる傾向がある。ひょっとすると後期の倍率は、1.6超になる可能性もある。

◆高崎女子高校

　予測値1.37に対して、12月調査の倍率は1.38。増減傾向はほぼ例年通りに推移しているといえる。

12月段階の過去５年平均が1.27なので、1.38はいずれにしても高め。それでも高崎高校同様、後期倍率は12月に比べて跳ね上がる傾向があるので、こちらも後期倍率は1.4超になる可能性もある。増減率でみると、平成28年に近似しているので、それと同様の動きをすれば、後期は1.38を下回るかもしれない。

　近年、高崎地区の中３生への本庄東高校の猛攻が続いている。これら私立の特進クラスにどれだけ流れるかが、カギを握っている。

（つづく）

（編集部＝峯岸武司）